TOP >> 相見積の心得
リフォームの適正相場を確認するために、また信頼できる業者を見つけるために必要になってくるのが「相見積」です。では、そもそもこの相見積とは何でしょうか?
このことから、建築系の多くの雑誌や書籍には「相見積をしよう」と当然のように書かれています。「他に2社に見積もりを依頼しています」と一言口にするだけで、業者を緊張させて安い見積書がもらえるのですから。
ですが、相見積の結果を鵜呑みにするのはいかがなものでしょうか。
お得にリフォームをするために有効な相見積ですが、最善の方法とは必ずしも言い切れません。金額だけを考えるのではなく、重要なのはその業者が誠実な仕事をするかどうかであると言うことをしっかりと意識しておいてください。
相見積を各業者に依頼する際、安さを求めてしまうがために、ついマナー違反な行動を取ってしまいがちです。また、相見積で失敗した例もいくつも聞きます。ここでは、相見積を依頼する際にやってはいけないことや失敗例を挙げますのでご参考にしてください。
少しでも安く済ませようと相見積を多くの業者にお願いすることがあります。そうすることで内容が混乱してしまって、必要な打ち合わせに漏れが生じてしまうことがあります。また、人気のある業者であればあるほど、お客様を慎重に選別します。そう、依頼をする人も選ばれているわけです。業者にとってもしっかりお支払いできるお客様じゃないと困るわけです。そのため、たくさんの業者にお願いするよりも、3~5社程度におさえ、しっかりと打ち合わせをしたほうがいいでしょう。
誰しも「少しでも安く済ませたい」と思うのは当然のこと。ですが、値引き交渉をやり過ぎると良心的なリフォーム業者が離れていってしまうことがあります。基本的に良心的な業者は、相見積を堂々と受けます。ですが、自社の積算単価や現場調査情報などが他社にもれてしまうのはどの業者でも嫌がります。何度も値引き交渉をすると、金額と施工品質のバランスの取れた良心的な業者は離れていき、安い金額で施工の質はどうか……といった業者が残るのです。何度も値引き交渉を繰り返すのはやめたほうがいいでしょう。
他の業者に見積書を見せてしまう行為は、マナーの問題です。業者側にとってみれば、お客様のために一生懸命時間をかけ、コストをかけて提案をしに行くわけです。この内容が筒抜けになっているとわかればどの業者でも嫌がり、その後提案をしてくれなくなってしまいます。他の業者に見積書を見せてしまうのはやめましょう。
相見積を行うときに、上記のような失敗をしないためには、どのような点に留意したらいいでしょうか? うまくいく“コツ”をお伝えします。
やみくもに「ここをこうしたい!」と言うのではなく、なんでそうしたいのか。またいくらの予算内でリフォームしたいのか。譲れる条件、譲れない条件を明確にし、業者にしっかりと伝えましょう。
相見積を依頼する際は、どの業者にも同じ条件を伝えることが大切です。そうでないと金額やサービス内容が比較できませんし、その業者ができること、できないことがわかりづらくなってしまいます。
見積書を提出してもらう際は、どの業者でも直接会って話をすることが大切です。どれだけ忙しくても、後々トラブルにつながる可能性もあるので「見積書をポストに入れておいてもらう」「FAXしてもらう」などといったことはやめましょう。直接会って様々な話をすることで、業者の良し悪しを感じ取れるはずです。
先に述べたことを踏まえ、見積書を見るときに、業者に確認しておくといいことをお伝えします。
この場合の諸経費は、リフォームに伴う細かな経費のことです。たとえば、リフォーム業者の事務所の維持費、交通費、運搬費、現場監督費、書面作成費、粗利益などです。この諸経費の施工全体の金額に対して多くは8~22%程度に設定されています。この割合や補経費の内訳なども確認するといいでしょう。
一式とは、リフォーム業者の見積書で目にすることが多い単位です。施工範囲や材料の見積項目が「一式」と表記されていれば、別途「内訳書」を提出してもらい、その内訳についてもしっかりと説明してもらいましょう。悪徳業者は内訳を表記・説明することは避けて、相場からかけ離れた金額を提示することがあるので、見極める上でもポイントになります。
材工供とは「材料費と施工費用を合わせて」ということを指します。見積書には単に材工供がいくら、としか記載されていない場合があります。材料費と施工費用それぞれにいくらかかっているのかをちゃんと確認するといいでしょう。良心的な業者は的確に説明をしてくれるはずです。
リフォーム依頼をする部位以外に、追加施工がかかることを想定して話をしておくといいでしょう。実際に施工を始めてから追加施工が必要だとわかった場合に、その施工部位が見積金額に含まれていないことで、トラブルにつながるケースがとても多いのです。打ち合わせ段階で、あらかじめ他の部位の施工を想定し、見積書を提出してもらうことをおすすめします。